キーワードはシンプルにテレワークとGIGAスクール
レノボ・ジャパンが好調だった理由は、「テレワーク」と「GIGAスクール構想」の2つである。まさに、コロナ禍において生まれた新たな需要をしっかりと取り込んでいる。
「テレワークについては、レノボ・ジャパン自らが先進的に取り組んでいたこともあり、その重要性を理解し、需要の高まりを予測し、それに向けて、製品を調達する準備ができていた」とベネット社長は語る。
同社では、2015年から、無制限テレワーク制度を導入してきた経緯がある。これは、対象部門を限定したり、1週間や1カ月という期間内に、テレワークの実施回数を制限したりといったことを行わない仕組みだ。誰でもが、いつでも、テレワークを行える環境を用意していた。
こうしたテレワークに取り組んできた実績は、コロナ禍ですぐに生かされた。
通常でも約20%の社員がテレワークを行っていたというが、2020年2月27日時点では60%の社員がテレワークを実施。1回目の緊急事態宣言が発令されていた2020年5月12日の本社オフィスの出社率は2%、2回目の緊急事態宣言が発令されたあとの2021年1月12日には3%という出社率に留めることができたという。
「先行してテレワークに取り組み、ノウハウを蓄積していた。これを多くの企業に活用してもらうために『テレワークスタートガイド』を無償で配布し、中小企業向けにテレワーク用ノートPCを無料でレンタルという社会貢献も行い、日本の企業をサポートしてきた。もともと、レノボ・ジャパンが、テレワークに取り組んできたのは、幸せな社員は、よりよいパフォーマンスを発揮するという考え方が理由。だが、テレワークがバンデミックの時に効果を発揮することも同時に証明された」とする。
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