同社では部門単位で兼任の管理者を置いてはいるが、ヘルプデスクは置いていない。なぜなら「ユーザーに自分で勉強させる」(三井氏)という強い方針があるからだという。以前同氏はメディア上で「ユーザーリテラシーが5％上がるとTCOが1％下がる」と発言したことがある。当時はこれが大変な反響を呼んだ。これに対し2％上がるのでは？ といった意見も飛び出すほどだった。数字の真偽のほどはどうであれ、ユーザーリテラシーがネットワークインフラとその上に載せるアプリケーションの成否を分け、TCOの削減にも影響するという考え方が一貫して流れている。
たとえば同社がノーツで構築したシステムによって、社員は自発的に勤怠管理の入力を行なわなければ給料が出ない。管理職には人事考課をノーツでやらせることによって、人には頼めない状況をつくってきた。このような状況をつくることで、ユーザーリテラシーが自然に上がっていくというわけだ。
社員が変化に柔軟であることも重要だという。同社では本社部門をはじめとする主要なビルでは構内PHSを導入し、机上の電話を廃止している。これも当初は反対があったが、翌日にいっせいに古い電話をとりはらったという。机の上が広くなったし、どこにいても話すことができる。配線のメンテナンス工事が不要で、大幅な経費削減につながっているという。このように日本コムシスが変化に柔軟な理由について三井氏は「当社は10年前にCI(Corporate Identity)を推進して社名を変更して以来、変化に対して社員が柔軟になってきている」という。
