ソニーマーケティングは5月11日、日本国内向けに販売している周辺機器など一部製品の出荷価格を2015年5月21日より改定すると発表した。
為替の変動により、製品の仕入れ価格や製造コストが上昇したためという。対象となるのは、為替変動の影響受けやすいカメラ周辺機器やラジオ、記録メディアなど。一部のヘッドフォンやデジタルカメラも含まれる。価格改定率はいずれも5〜20%で、希望小売価格を設定している製品については、希望小売価格を改定する。
ソニーマーケティングは5月11日、日本国内向けに販売している周辺機器など一部製品の出荷価格を2015年5月21日より改定すると発表した。
為替の変動により、製品の仕入れ価格や製造コストが上昇したためという。対象となるのは、為替変動の影響受けやすいカメラ周辺機器やラジオ、記録メディアなど。一部のヘッドフォンやデジタルカメラも含まれる。価格改定率はいずれも5〜20%で、希望小売価格を設定している製品については、希望小売価格を改定する。
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