東日本電信電話(株)と西日本電信電話(株)は22日、コンピューターウイルスの急増に伴い、現在提供中の“フレッツ・セーフティ”対応機器の一部でセキュリティー対策ファイルを更新できなくなることから、機器の提供方法を変更すると発表した。
“フレッツ・セーフティ”は、ユーザー宅に設置した対応機器においてウイルス検出/駆除機能と不正アクセス防止機能を提供するサービスで、セキュリティー対策ファイルの更新などを専用装置を利用してオンラインで提供するのが特徴。今回の対応は、ウイルスの急増に伴いセキュリティー対策ファイルのサイズが大きくなり、一部の機器においてメモリー容量を超えてしまうことから実施するもの。
具体的には、“フレッツ・セーフティ”対応機器の販売は行なわず、レンタル方式のみで提供する。11月にメモリー容量を超えると予想されている『Web Caster GateLock X200』については、早急に最新機器に変更する必要があるため、最新の対応機器をレンタル方式で継続利用できるようにするとしており、機器レンタル料を一定期間NTT東日本の負担とし、当該期間は実質的に無料とするという。
なお、『Web Caster GateLock X300』(NTT東日本のみ/販売終了製品)と『Web Caster X400V』『Web Caster X310』についてはセキュリティー対策ファイルの容量がメモリー容量を超過することはないが、対応が必要になった場合にはユーザーに直接連絡するとともにホームページでも発表するとしている。