2020年2月18日（火）～21日（金）の4日間、「インバウンドマーケットEXPO 2020」が幕張メッセ 国際展示場8ホールにて開催される。ホスピタリティとフードサービスの商談専門展示会「HCJ 2019」の企画展示のひとつとして実施され、インバウンドや地方創生関連では日本最最大級のイベントだ。今回の見どころについて、本イベントを主催する団体のひとつ、一般社団法人日本能率協会の丸尾 智雅氏と西中 諒氏に伺った。

インバウンドと地方創生を支援するテクノロジーやサービスを集中展示

　2020年夏の東京オリンピック・パラリンピック、2025年の大阪・関西万博を控え、観光・宿泊産業は、現在もっとも成長している業界のひとつだ。政府もインバウンド市場の活性化に力を入れており、2030年に訪日外国人旅行者数は6000万人、訪日外国人消費額は15兆円を目標に掲げている。関連業界では、人手不足や生産性向上といった課題に加え、訪日外国人旅行者からの多様なニーズに応えていく必要がある。

　「インバウンドマーケットEXPO」は、インバウンド市場の拡大、地方創生を目的として、「国際ホテル・レストラン・ショー」の併設展として3年前から実施されている企画展示だ。 「IoT・ICT・AIゾーン」や「サービス関連ゾーン」が設けられ、多言語サービスや集客支援ツールなどを提供する企業が多数出展する。

　今回の「インバウンドマーケットEXPO 2020」では、新企画として「防災・防犯・リスク対策展」と「にっぽんを楽しむ設備・グッズ展」を設置している。

　「地震や洪水などの災害時に最も弱者になるのは訪日外国人旅行者の方々。防災サービスにも多言語対応が求められます。またホテルやサービス産業側は十分な備蓄品が必要になってくるでしょう」と西中氏。

　「日本を楽しむ設備機器展」は、漫画体験、ロリータ服のレンタル、フォトスポットサービス、インテリア照明、プリントシステムなどの企業が出展する予定だ。

注目のセミナーを毎日開催！

　会期中は毎日セミナーを開催。ガストロノミーツーリズム、訪日外国人のタビナカ消費の事例など、オリンピック後も見据えたセミナーも開催される。すでに満席間近のセミナーもあるため、申し込みはお早めに。

2021年はスマートモビリティの展示ゾーンを企画

　インバウンドマーケットEXPOは今回で3年目となるが、これまでモノを扱う展示が少なかったため、2021年は有形のプロダクトをもつ企業の出展を求めている。西中氏が特に注目しているのが、スマートモビリティだ。

「東京オリンピックを境に訪日外国人旅行者はますます増加し、公共交通機関を降りたあとのラストワンマイルを担うモビリティが必要になっていきます。セグウェイやキックボードの実証実験の場所を探しに来ていただければ」と西中氏。

　もちろん、スマートモビリティは訪日外国人旅行者に限らず、国内旅行者や地方創生としてのニーズも高い。次回は、スマートモビリティを活用した温泉地巡りや観光地巡りなどの展示ゾーンを検討しているそうだ。

　訪日外国人旅行者の急増により、業界関係者は危機感を持ってインバウンド対策を探しに来ており、商談へつながりやすい展示会といえる。

　インバウンドマーケットEXPOでは、出展者セミナーを設けており、セミナーで製品をアピールすれば、ブース展示との相乗効果で多くの動員が期待できる。すでに2020年の募集は締め切り済み。2021年の出展者セミナーは、早期申込の企業が対象なので早めに申し込もう。

（提供：日本能率協会）