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松村太郎の「アップル時評」ニュース解説・戦略分析第31回

Google Homeにも対応するか:

アップル「どこでもApple Music」戦略

2019年03月05日 16時00分更新

文● 松村太郎 @taromatsumura

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 「Apple Music」はアップルの音楽ストリーミングサービスで、現在5000万人の有料ユーザーが存在します。配信曲数も5000万曲で、基本は月額980円。6人までのファミリープラン1480円、学生向け480円のプランも用意しています。

 日本ではKDDIが初めてApple Music 6ヵ月無料キャンペーンを実施しており、米国最大手のVerizonも同様のキャンペーンを実施していました。またT-MobileはApple Musicを含む音楽ストリーミングのカウントフリーを提供しています。

 キャリア一体的に音楽ストリーミングをサポートしている中、アップル製品向けの色が強いApple Musicは、競合となるSpotifyやGoogle、Amazonに比べると分が悪いように見えます。実はAndroid版が提供されていたりするのですが。

●サービス戦略と拡大路線

 アップルの売上高の6割はiPhoneによるものですが、直近の決算でiPhoneだけが15%の大幅減となるなど、スマートフォンの高付加価値戦略や販売台数の維持が厳しい状況になってきました。

 そのためアップルはMacやiPadなどをふたたび輝かせる戦略に打って出たり、絶好調のウェアラブル&ホームの成長を加速させるなど、ハードウェアに関する脱iPhoneを急ぐと同時に、非ハードウェアのビジネスであるサービス部門の成長に期待を寄せています。

 「2016年の売上高を2020年までに倍にする」という目標は順調に達成しており、2019年第1四半期決算では初めて3ヵ月の売上高が100億ドルを突破しました。3億3000万人がなんらかのサブスクリプションサービスを利用しており、まだ伸びしろがあるとみられています。

 今後、アップルは映像サービスや雑誌の読み放題サービスなども追加すると見られますが、サブスクリプションサービスで最もわかりやすい例がApple Musicというわけです。

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