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VW、ベンツ、BMWが電気自動車に舵を切る真の狙い

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10月16日に閉幕した仏パリモーターショーでは、独自動車メーカー3社の「電気自動車(EV)シフト」が鮮明になった。独フォルクスワーゲン(VW)によるディーゼル不正の発覚以降、ドイツ勢は電動対応車の主役をプラグインハイブリッド車(PHV)からEVへと転換している。その狙いはどこにあるのか。(「週刊ダイヤモンド」編集部 山本 輝)

ヘルベルト・ディースVW乗用車ブランドCEO。「不作」との下馬評だったパリサロンで、EVシフトの象徴的な新型車となった

「今こそ、変革のときだ。われわれは、世界のEV市場のリーダーになる」。独フォルクスワーゲン(VW)の乗用車ブランドトップのヘルベルト・ディースCEOは、そう高らかに宣言した。

 VWは、9月末に開催された仏パリモーターショーで、次世代電気自動車(EV)のコンセプト車「I.D.」を世界初公開した。一度の充電で走ることができる航続距離はなんと600kmと、日本でおなじみの日産「リーフ」の2倍以上を誇る。このモデルを、2020年にVWの看板車種「ゴルフ」並みの普及価格帯で販売するというから、EVに掛ける意気込みは相当なものだ。

 すでに、VWは25年までに30車種以上のEVを投入し、世界販売台数に占めるEVの構成比を現時点の1%から最大25%へ引き上げる計画を発表している。昨秋のディーゼル不正で傷ついたVWブランド。新生VWを打ち出すための武器として、EVを大々的に担いでいるのだ。

もう一つの象徴となったベンツのEV専用ブランド「EQ」。新ブランドの立ち上げで、EVシフトへの「本気度」を示した(上)/BMWは既に電動車ブランドとしてiシリーズを立ち上げているが、今後さらなる車種展開で他社に対抗していく(下)
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 VWだけではない。パリモーターショーでは、独自動車メーカー3社は共に、EVシフトの姿勢を鮮明にした。独ダイムラーは、メルセデス・ベンツのEV新ブランド「EQ」を立ち上げると発表。最長500kmを走行可能で、20年に市販化を目指す。また、独BMWもi3の航続距離を300kmに伸ばした改良版を初公開した。

 ドイツ勢が一斉にEVへと舵を切った背景には、欧州における燃費・排ガス規制の厳格化がある。

 まずは燃費規制。欧州では、2021年までに企業平均のCO2排出量を95g/km以下にしなければならない。従来に比べて、3割近い削減を求められており、特に大型車の構成比が高いドイツ勢にとっては非常に厳しい。

 依然として欧州市場ではディーゼル車の構成比が半分近くを占めるが、もはやEVやプラグインハイブリッド車(PHV)といった電動対応車なしでは、到底クリアできない数値だ。そのため、これまでPHVのみを本命視していたドイツ勢は、EVにも注力することで規制を乗り越えようと必死になっている。

 排ガス規制もまた、ディーゼル車主体のドイツ勢には逆風だ。現在の規制基準である「ユーロ6」は段階的にハードルが高くなってゆく。その上、VWのディーゼル不正を受けて、今後は実路走行試験(RDE)が義務づけられるようになる。試験場での「ごまかし」が効かないRDEの導入は、ドイツ勢にとって死活問題だ。「ディーゼル車だけで基準を超えようとすると対応費用が膨大になる」(ローランド・ベルガーの大橋譲プリンシパル)。EVを車種展開の中枢に据えて、電動化を急ぐより術はないのである。

中・米でHEV外し
対応を迫られるトヨタとホンダ

 そして、ドイツ勢がEVシフトを急ぐ最も説得力のある根拠は、実は違ったところにある。

 それは――、中国市場の獲得だ。特にVWは、「中国が世界最大のEV市場になることは疑いようがない」(ユルゲン・シュタックマンVWセールス&マーケティング担当取締役)と言い切る。VWにとって中国は、世界販売台数の3割を握る最重点市場。EVの拡充により、中国市場におけるプレゼンスをさらに堅固なものにしようとしているのだ。

 そもそも、中国の環境規制は、深刻化する大気汚染を食い止める目的もあり、世界で最も厳しい欧州基準「ユーロ6」がベースとなっている。ドイツ勢のみならず、世界の自動車メーカーが欧州並みの対応を迫られている。中国市場を攻略する上で、EVなどの電動対応車の投入は欠かせない。

 さらに、中国政府は20年までに、EVとPHVを合わせた新エネルギー車を500万台まで増やす壮大な計画をぶち上げており、普及を後押しするための補助金制度も充実している。ドイツ勢が、ホームタウンの欧州市場と世界最大の中国市場を席巻するためには、EVシフトは必然の流れなのだ。

 翻って、日系メーカーはどうか。

 彼らとて電動化の潮流を無視してきたわけではないのだが、トヨタ自動車やホンダは電動対応車ではハイブリッド車(HV)を中核に据えてきた。ところが、中国では、紆余曲折あった末に、補助金対象からHVを外されてしまった。米国カリフォルニア州のZEV(排ガスゼロ車)規制でも、HV外しの流れは変わらない。

 トヨタ、ホンダは共に中国でのPHVの新モデル投入で巻き返す予定。長期的には燃料電池車(FCV)で技術優位を保ちたいところではある。だが、ドイツ勢を筆頭に世界の自動車メーカーがEVへ舵を切った今、日系メーカーは疎かにしてきたEV拡充の対応を迫られている。


※本記事はダイヤモンド・オンラインからの転載です。転載元はこちら

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