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デルは4月16日、製造業、金融業など5つの業種を対象として、職場のシステム環境におけるデスクトップ仮想化（VDI）の導入意向などに関する調査結果を発表した。
主要5職種である製造業、金融業、医療関連業、学校関連・教育業、官公庁の情報システム管理者、営業部、経営管理部、購買部など412名を対象に実施され、それぞれの業種におけるVDIの導入状況や導入意向、シンクライアントに関するイメージをウェブ上のアンケートで調査したもの。
全体の傾向として、VDIの導入状況と導入意向に関して「導入済み」と回答したのは20％で、「導入を検討中」（25％）と併せると、ほぼ半数がVDIの導入に積極的な姿勢を見せた。シンクライアントに対するイメージについては、「セキュリティーの高さ」（54％）が最も高く、次に「管理の容易さ」（24％）が続いた。業種別のVDI導入状況では、金融業における導入が最も進んでおり、34％が導入済みと回答。また、導入を検討中が31％だった。一方で、官公庁は導入率が最も低く（8％）、今後の導入についても47％が導入予定なしとしたとのこと。
そのほか、VDIを導入しているユーザーの7割強がPCをエンドポイント端末として利用しており（76％）、次に多く利用されている端末はシンクライアントである（58％）、VDIを導入・導入検討している部門や部署では、すべての業種において社内情報システム部が最も多く次点が営業部である、シンクライアントに対するイメージは学校関連業以外のすべての業種で「セキュリティーの高さ」が選ばれ、学校関連業では「管理の容易さ」が71％と最も高い、などの結果が出たという。
IT調査会社「IDC Japan」の調べによると、2014年の国内の法人向けクライアント端末の仮想化率は26.9％、2018年には48.4％で、国内クライアント仮想化ソリューション市場は2014年で4605億円、2018年には7781億円に上昇すると予測している（出典：IDC Japanプレスリリース「国内クライアント仮想化関連市場規模予測を発表」）。デルは今回の調査結果と上記予測を相関しても大きな差が無いことから、今後、これら主要5業種においても、VDIの導入率は向上が予想されるとした。
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