春を目前に、受験シーズンも終盤ですね。受験生の皆さん、そのご家族の皆さん、お疲れ様でした！ 社会人にとっても、この春は心機一転、何か学びたいという気持ちになる時期かもしれません。
そんな中、ご存知の方もいらっしゃると思いますが、日本の教育を改革する動きが、政府から大きく推進されようとしてきています。
大学教育としては、スーパーグローバル大学等事業として、国際的な産業競争力の向上や、国と国の絆の強化の基盤として、グローバルな舞台に積極的に挑戦し活躍できる人材の育成を図るため、大学教育のグローバル化のための体制整備を推進。
小学校・中学校では、2020年度までに児童生徒1人1台の情報端末整備を目標に、ICT教育推進しており、学校現場で多くのデジタル教材やアプリケーションの活用が急速に広がってきています。
学校のコンピュータ教室に1人1台の環境が整備されている割合：日本教育情報化振興会 JAPET
児童生徒用タブレット端末の出荷台数：IDC JAPAN
また、教育現場の中では、タブレットが2018年から急速に伸びると予測されています。学校の教職員にタブレット導入の状況を確認したところ、「導入済み」が9.8%でしたが、「導入予定」が20.4%と、導入済みと導入予定を合わせて3割を超える見込みです。
大手学習塾や大手通信教育事業者もタブレット学習、ぞくぞく参入！
学校現場だけでなく、大手学習塾や大手通信教育事業者もタブレット学習に参入してきています。
学習塾では、栄光ゼミナールがiPad miniを利用したサービスをリリースし、解説動画や確認テストなどを提供しています。学習塾だけでなく、自宅や外でも勉強ができる環境を提供することで、学習効果を高めているようです。
通信教育では、ほんの一例に過ぎませんが、
- ジャストシステムが提供する「スマイルゼミ」
- ベネッセコーポレーションが運営する進研ゼミの「チャレンジタッチ」
- 学研エディケーショナルが提供する「学研iコース」
- NHKが監修し、DeNAが提供する「アプリゼミ」
など、多くの企業がタブレット学習を提供しています。
これらを利用している児童生徒は、実際どのような変化があったのでしょうか？
1日あたりの家庭学習時間（塾などの時間を除く）：社団法人 日本教育工学振興会（JAPET）教員アンケート
タブレット学習を宿題としたことで、学習時間が約40%増えたようです。私の時代にも同じような仕組みがあったら、もっと勉強が好きになっていたかもしれませんね。
もちろん、社会人向けも急増中！
社会人向けの教育サービスも、会員数が急増しているようです。
例えば、NTTナレッジ・スクウェア株式会社、株式会社NTTドコモが共同で推進する、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会公認の、日本初の大規模公開オンライン講座提供サイト「gacco（ガッコ）」の登録会員数が、2015年1月15日に10万人を突破しました。これは、2014年2月3日の受講者募集開始から、11か月での達成という驚異的な数字です。
「gacco（ガッコ）」会員数及び、講座数の推移：gacco独自調べ
その他にも、
- ビズリーチ社が提供する「zuknow（ズノウ）」は、約1年で20万ダウンロード
- スタディプラス社が提供する学習管理プラットフォーム「Studyplus（スタディプラス）」は、約2年で90万人以上が利用
などがあり、今後も新たなビジネスマーケットとなりつつあるスマホ・タブレット学習プラットフォームから目が離せません！
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