10月20日より全米でのサービスが開始されたAppleのモバイル決済「Apple Pay」だが、それからわずか2ヵ月程度で広く認知されつつあり、その存在感を増している。
筆者もソフトバンク版iPhone 6を入手後にApple Payのセットアップを行ない(関連リンク)、日本ではサービスが利用できないため、直近での海外渡航となったフランスのパリで実際にサービスを利用してみた関連リンク。そして今回、12月上旬のホリデーシーズンに渡米する機会があり、実際に“本来”のサービス提供地域である米国はサンフランシスコとサンノゼでApple Payを試すことができた。
今回は調査会社の最新データを参照しつつ、米国におけるApple Payの実際と反応をレポートしていく。
街中のいたるところで見かける「Apple Pay」ロゴ
Apple Payに関する基本事項は先に挙げた関連リンクを参照いただくとして、実際に米国でApple Payがどのような扱いになっており、使われているのかを紹介する。今回まずサンフランシスコ国際空港に降り立って気付いたのは、Apple Payのプロモーションがそこかしこで展開されていることだ。
例えば筆者は、旅先で現地通貨を入手する際に、まず空港でATMに行ってキャッシングを利用しているが、国際線ターミナルを出て一番手近なBank of America(BofA)のATM画面に映し出されたのがApple Payの宣伝広告だ。BofAはApple Payのローンチパートナーとなった銀行で、クレジットカードの発行も行なっている。
米国の銀行におけるキャッシュカードは通常「ATMカード」と呼ばれ、多くの場合デビットカードの機能を包含している。筆者も自身のiPhone 6で利用しているカードはBofA発行のものだ。つまり、「BofAならApple Payが問題なく利用できますよ」ということをアピールして顧客獲得を目指す広告というわけだ。
ATM以外でも、「ここでApple Payが使えますよ」とアピールする場面は街のあちこちで見かけることができた。例えば、この手の最新サービスへの対応に積極的な百貨店Macy'sでは、クレジットカードを通す決済端末の液晶タッチパネルの画面に「Apple Pay」のロゴを表示し、決済手段として同サービスが利用できることをアピールしている。
同様に、ドラッグストアのWalgreensやオーガニック食材スーパーのWhole Foods Marketでもこうした画面が見られ、Apple Payのアピールが顧客獲得の手段につながると店舗側が考えていることがうかがえる。