日系企業の存在感が改めて発揮できる時代がくる
JEITAによると、電子情報産業全体の市場規模は、2014年には前年比10%増の284兆円、2015年は、前年比5%増の297兆9000億円になると予測している。2011年度を底に4年連続でプラス成長となる。
IMFが発表した2015年の世界経済実質成長見通しが、3.8%増となっていることに比べても、世界経済の伸びを上回る成長となっていることがわかる。
そして、日系企業の2015年の世界生産の見通しは、前年比3%増の41兆9000億円と予測。「2013年にプラスに転じて以降、3年連続のプラス成長が見込まれる。日系企業の生産は、海外、国内ともにプラスになると予測している」とした。
2015年における日系企業の世界シェアは前年並みの14%。「電子部品、ITソリューションサービス、半導体などの成長が牽引。日系企業のシェア低下に歯止めがかかっている」とする。
とくに、電子部品・デバイスの成長は注目される。
電子部品・デバイスは、前年比5%増の74兆6000億円。そのうち、電子部品は4%増の22兆5000億円、ディスプレイデバイスは10%増の16兆7000億円、半導体は3%増の35兆5000億円となった。
電子部品やデバイスに強み、高付加価値と国内生産は相性がいい
電子部品とデバイスが日系企業の強みになっていることは、国内生産の比率が高いことからもわかる。
日系企業全体の海外生産比率は66%と約3分の2を占める。とくに、電子機器の海外生産比率は77%と高い構成比になっている。だが、電子部品・デバイスの海外生産比率は51%と約半分なのだ。
一般的にコスト高となる日本における生産比率が高いということは、国内生産ならではの付加価値が発揮される領域であることが示されているともいえよう。
「国内生産は、2015年も前年比2%増の12兆1000億円と、プラス成長が見込まれる。電子部品・デバイスを牽引役とした回復が顕著であり、4年ぶりに12兆円を超える水準になる」と述べた。
なかでも、スマートフォンの需要拡大に支えられている「半導体」、スマートフォンや薄型テレビの大画面化および高精細化による「ディスプレイデバイス」、レーダーや基地局装置、衛星固定通信の輸出が増加している「無線通信装置」などの国内生産が増加しているという。
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