ネットで注文した商品を店頭で確認 写真：ウォルマート
サンタクロースの積み荷をめぐって、大企業と破壊者が激突している。
米国の年末商戦は、七面鳥を食べる11月第4木曜日の感謝祭、翌日の大安売り「ブラックフライデー」に始まる。例年は翌週月曜日にオンラインショップで始まる安売りが「サイバーマンデー」と呼ばれてきたが、今年はブラックフライデー当日から既にオンラインを通じた安売り競争が始まった。
ウォルマートは感謝祭に先立ち「ブラックフライデー広告」を配信、2500万人がダウンロードした。利用者がリアル店舗の値下げ幅を広告で把握し、「七面鳥がまだオープンに入っているうちから」（同社）買い物を始めたことで、昨年のサイバーマンデーについで2番目に高いオンライン売り上げを記録したという。
家電量販大手ベストバイもやはり感謝祭当日から広告アプリを配信。米メディア「Re:Code」によれば、同社ショッピングサイトはモバイルのアクセスが膨れあがったことでブラックフライデー当日にサーバーが一度ダウンしてしまったそうだ（ちなみに米国にはブラックフライデーに特化した価格比較サービスもある）。
量販大手各社は、オンラインで商品を注文すれば最短で当日に実店舗で受け取れるというオムニチャネルのサービスを展開している。一方、ネット専業のアマゾンはマンハッタンに商品のショールームとして実店舗を構える計画をしていると、ウォールストリートジャーナルが関係者証言を報じている。
ロイターによればサイバーマンデーの売り上げは昨年比で8％増。量販大手の「セール前倒し」施策によって、13～15％増の見込みを大きく下回ったと報じている。大手量販チェーンの宿敵アマゾンが設立された1994年から20年あまり、両者はオムニチャネルのリングで正面から殴り合っている。
