新興国市場専門のリサーチ会社「スパイア・リサーチ・アンド・コンサルティング社」（シンガポール）が7日公表したインドのEC現状分析レポートによると、インドのアパレル・電化製品・飲食業界の企業の91％がここ3年間でECを導入していることがわかった。
同レポートは、ECを導入している3業界の300社を対象とした電話調査。同レポートによると、インドではオンライン決済と物流のインフラが急速に発展したこともあり、3業界の91％が直近の3年間でECを導入し、54％の企業が「ECを導入してから自社の売上が20％以上増えた」と回答した。また、65％の企業が2020年には、EC売上比率が20％を超えると予想した。
インド市場でEC導入による成果が最も大きかったのがアパレル業界で、アパレル企業の65%が「EC導入後に売上が20％以上増加」、24％の企業が「売上の半分以上をECが占めた」と回答した。また、アパレル企業の66％が、今後の戦略に「オンラインを主軸として、力を入れていきたい」とした。ここ3年でのインフラ発展もあり、同レポートでは、インドのアパレル市場はオンラインが主戦場になると予測している。
