ニュースキュレーションアプリのスマートニュースが2日、アプリの最新版にあたる「SmartNews 2.0」を日米で同時公開した。同社は今年8月に36億円の資金調達に成功し、かねてから北米進出を狙っていた。
同アプリはiOS 8に対応し、新たな通知機能である「ウィジェット」もサポートしている。パートナーメディア共同開設の専門チャンネル「チャンネルプラス」は国内52チャンネル。北米版は10月2日時点で15チャンネルだが、米国配信対象となるメディアと提携交渉にあたっており、順次増やしていく予定という。
SmartNewsは自然言語処理・機械学習に基づく独自の評価アルゴリズムを活用し、記事のカテゴリーや重要度を計算し、特にソーシャルネットワークで話題になった記事を見つけて配信する仕組み。日本と北米で記事評価アルゴリズムに基本的な違いはない。
また、ロボットが大量の記事を言語によらずリアルタイム分析しているため、記事収集時にも日米の区別はない。各国版への配信記事を選定する際、各国に最適化されたスコア付けをしている。
記事がどの言語で書かれているかだけでなく、誰から支持されているのかを分析するため、たとえ英語で書かれていても、米国民から関心を持たれていなければ配信されることはない。
逆に、米国のユーザーがソーシャルで注目していると検出されれば、日本で書かれた記事でも配信される可能性はあるという。TokyoOtakuModeのように北米に読者を持つニュースメディアは配信対象になりそうだ。
SmartNewsは合計500万ダウンロードのニュースキュレーションアプリ。ハフィントンポスト日本版の松浦茂樹元編集長、ディッキーズ松岡洋平元副社長の起用など、人事面でも話題を集めている。
