タカラトミーエンタメディアは6月10日、0～9歳の子どもがいる20～45歳の父親・母親を対象にインターネット調査を実施し、その結果を発表した。
調査結果によると、保護者のスマートフォン所有率は、13年は58％だったが、14年は70．4％と12．4ポイント増となり、タブレットに関しても14年は26．4％と5．0ポイント増加した。また、子供専用のスマートフォンは0．4ポイント増、タブレットは2．1ポイント増、家族共有のスマートフォンは1．4ポイント増、タブレットは6．5ポイント増となった。
子供向けの有料アプリ購入に関しては、66．7％が「無料アプリで十分なので今後も購入する予定はない」と回答。しかし、約3割の保護者は「購入したことがある」「もしくは内容によっては購入しても良い」と答えた。
アプリをダウンロードしているマーケットは「Google Play」（45．1％）、「App Store」（44．8％）、「LINE」（13．9％）。タブレットやスマートフォンを利用した知育定額制サービスに加入経験のある回答者は25．1％だった。
調査実施期間は5月26日から29日。回収サンプル数は339。
■「調査結果」（http://www.atpress.ne.jp/releases/47298/att_47298_1.pdf）
