大日本印刷のニュースリリースより。
大日本印刷は5月28日、3Dプリンターによる危険物製造や著作権侵害を抑えるセキュリティープログラムを開発したと発表した。
本セキュリティープログラムは、3Dプリンターで製造するデータから、法的認可や許諾が必要な製品（ブラックリスト対象製品）かどうかを高速で判定するもの。銃器などの危険物だけでなく、著作権保護の対象となるキャラクターのフィギュアなどの3Dプリンターによる製造を規制できるという。
3Dプリンターは、CADデータやCGデータを、ポリゴンに変換されたデータで受け取り、積層構造のデータ形式に分断および再構成された上で製造する。本プログラムは、3Dプリンターに入力されたSTLデータのポリゴンを独自のアルゴリズムで簡素化し、ブラックリスト対象製品のSTLデータのポリゴンと高速で照合できるという。3Dスキャナーなどで現物をスキャンしたデータに対しても同様に高速照合し、不法なデータと判定された場合、3Dプリンターの作動を停止させることが可能だという。
ウェブサイトからダウンロードした3Dプリンター出力用データに、多少の装飾や改変、アングル変更などを加えても、ブラックリスト対象製品との照合が可能だという。実物や3Dプリンターによる造形物を3Dスキャナーで読み取って作成された3Dプリンター用データでも照合できる。
今後、3Dプリンター関連の企業や団体、情報セキュリティー企業などと連携し、2017年までに実用化を目指すという。
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