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SNSのビジネス活用はギフトビジネスにも及ぶ!?

2014年03月23日 09時00分更新

文● 加藤 宏之(HEW)/アスキークラウド

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 米アマゾンが昨年6月に提供を開始した「Amazon Birthday Gift」は、フェイスブックでつながりのある友人にメッセージとともにアマゾンギフトカードを贈ることができるというもの。アマゾンギフトカードはオンライン上の商品券のようなもので、贈られた友人のタイムライン上には誕生日の当日にお祝いメッセージとともにアマゾンギフトカードが表示され、買い物等に利用できる仕組みだ。

 スターバックス コーヒー ジャパンが今年の1月15日からスタートさせたのは、インターネット上のギフトカード販売サービス「Starbucks e-Gift」。バーチャルのギフトカード(オンラインチケット)にメッセージを添え、スマホやパソコンから友人等へ気軽に贈ることができるため、誕生日やバレンタインなどでの需要を見込む。メッセージを入力し、Facebookやmixi、LINEのメッセージ機能や電子メールで送信可能だ。

 このように、住所がわからなくてもメールアドレスやSNSのアカウントなどを活用し、贈り物を贈ることができる“ソーシャルギフトサービス”が徐々に登場し、注目を集めつつある。このたび、日本通信販売協会(JADMA=ジャドマ)のジャドマ通販研究所が発表した調査結果によると、ソーシャルギフトサービスの利用経験者(「頻繁に」と「ときどき」と「ほとんどない=経験はある」の合計)は13.5%とまだまだ少数派だった。

 しかし、性別・年代別にみると、男性の10~40代はいずれも利用経験者が20%前後で5人に1人の割合。特に20代男性では「頻繁に」が8.4%にのぼり、若年男性はソーシャルギフトサービスの利用に関心を示しはじめていることがわかった。SNSのビジネス活用は、ギフトビジネスにも及びそうだ。

ソーシャルギフトサービスの利用経験者

ソーシャルギフトサービスの利用経験者

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