デスクトップPCやノートPCはすでに広く企業に普及しているが、昨今ではタブレットを導入する企業も増えつつある。IT専門調査会社のIDCジャパン（IDC Japan）が実施した「タブレットのビジネス利用実態調査」の結果によると、企業がどのようなタブレットを希望しているかが把握できる。
同調査によると、タブレットの用途としては、プレゼンテーションや商品説明で営業・役員部門などが中心に利用する傾向がうかがえる。そこで今後、企業が導入するタブレットの機種は、iPadがAndroidやWindowsのタブレットを上回り、その理由として、iPadは「既に導入済みであるため同一機種を入れる」（31.2％）や「OSが安定している」（23.7％）が上位に挙げられたほか、セキュリティ面でも高い評価を得た。
Androidタブレットの場合は、「本体が安価である」（50.8％）が突出して挙げられたほか、「既に導入済みであるため同一機種を入れる」（20.4％）など。Windowsタブレットは「PCと同じベンダーであるため」（43.4％）や「Microsoft Officeが動作する」（41.3％）、「システムとの親和性が高い」（36.2％）となっている。
また、タブレットに必要な条件として上位に挙げられたのは「長時間バッテリー駆動」（37.2％）や「情報セキュリティの対策」（36.4％）、「軽量であること」（26.3％）、「落下などに対するハードウェア堅牢性」（20％）など。パソコンとは異なり、ポータブルでの利便性が重視されていることがわかる。
タブレットを導入するにあたって必要となる条件
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■IDCジャパン
