SAPジャパンは11月27日、同社のインメモリコンピューティングプラットフォームの最新版となる「SAP HANAサービスパック7（SP7）」の提供開始を発表した。プラットフォームとしての柔軟性を強化し、HANA上でより多様なカスタムアプリケーションの開発を可能にする。また、対応ハードウェアの制限が緩和され、ミッションクリティカル機能も強化された。
HANA SP7プラットフォームの全体像（中段がHANA SP7）。HANA上で稼働するアプリケーション（上段）の開発選択肢を拡大するとともに、データソース（下段）についても連携可能なDB／システムを拡大している
HANA SP7ではまず、アプリケーション開発者向けに「コアデータサービス（CDS）」機能およびパッケージ化されたデータ品質ライブラリが提供される。これにより、HANAが対応する多数のプログラミング言語、データベース処理言語、プロトコルから、データベース操作やデータ処理の機能が透過的に利用可能になる。
コアデータサービス（CDS）。多様な開発言語からデータベース操作を可能にする透過的な機能を提供
また、前バージョン（SP6）で追加された「スマートデータアクセス（SDA）」技術が強化されている。SDAは、HANA上に仮想データテーブルを保持し、アダプタを通じてバックエンドのさまざまなデータソースとの最適な連携を実現する機能。今回、「Oracle Database」や「Microsoft SQL Server」、「Intel／Hortonworks Hadoop」とのアダプタが追加されたほか、カスタムアダプタ開発用のSDKも提供される。さらに、仮想データテーブルの更新操作（insert/update/delete）にも対応した。
スマートデータアクセス（SDA）。SP7では新たに仮想テーブルへの書き込み機能と、Oracle DBやMS SQL Server、Hadoopとのアダプタが追加された
ミッションクリティカルシステムへの対応としては、HA（高可用性）／DR（災害対策）を実現するため、スナップショットやリプレイ用ログ、中長距離のサイト間同期のためのカスケード型レプリケーションなどの機能が提供される。
HANA対応ハードウェアの制限は緩和された。これまでは検証済みハードウェアにHANAを事前設定した「HANAアプライアンス」として提供されてきたが、これに加えてソフトウェアのみでの提供も行い、顧客が任意のハードウェアでHANAシステムを構成できるようにしていく。第一弾としてストレージの制限を緩和し、SAPとパートナーが顧客の指定するストレージの構成検証を行うという。今後はさらにサーバーやネットワーク、仮想化ソフトウェアといったコンポーネントでも、制限を緩和していく方針。
任意のハードウェア環境への対応を拡大するテーラード・データセンター統合（TDI）は、既存環境を持つ顧客やサービスプロバイダーの声に応えたもの
登場から3年が経過、汎用的な情報プラットフォームとして成長
2010年の市場投入から3年が経過したHANA。SAPジャパン バイスプレジデント ビジネスソリューション統括本部長の堀田徹哉氏は、同日行われた発表会において、これまでの歩みを振り返りながらSP7の位置づけを説明した。
これまでのSPリリースと機能拡張についての年表。今回のSP7は、SP6で果たした「プラットフォーム化」の柔軟性をより高めるもの
SAPジャパン バイスプレジデント ビジネスソリューション統括本部長の堀田徹哉氏
「今年6月にリリースしたSP6では、リアルタイムビジネスのプラットフォームとして進化の段階を1つ上がった。今回のSP7は、SP6で形成したデータ処理プラットフォームの柔軟性をより強化するものだ」（堀田氏）
堀田氏は、現在では情報系からトランザクション系まで、あらゆるエンタープライズアプリケーションがHANAプラットフォーム上に統合可能であり、より幅広いアプリケーションをHANAに載せられるように開発基盤やデータソースの幅を広げたと説明した。
