マスタデータはこのようにして整備する
では、具体的にはどのようにしてマスタデータを整備、管理していけばよいのだろうか。
まず必要になるのは「データモデルの標準化」だ。そもそも何をマスタとして管理するのか、コードを割り当てる際の基準は何か、コード体系をどうするのかなどといったことを考えていく。次に、「標準化したデータモデルを運用保守するためのプロセス」も必要となる。新商品が登場したら、標準化したデータモデルに従ってコードの割り当てを行う。もちろん、このプロセスを実施するための体制作りや、それぞれのマスタを管理する部門なども考えなければならない。たとえば商品コードは商品開発部門、顧客コードは営業部門、といった具合に主管部門を決めていくわけだ。さらに、それぞれの部門が適切に運用しているかをチェックするため、CIO直下にマスタデータを管理する専属の人材を配置するといったことも検討すべきだろう。
マスタデータを整備する際に検討すべき論点。ニーズや制約、標準コード体系のルール、そしてガイドライン策定まで含めて検討していく
上述した作業のうち、データモデルの標準化において重要なポイントとなるのが、割り当てるコードを「有意コード」とするのか、それとも「無意コード」とするのかの判断である。
有意コードとは、コード自体に意味を含むコードのことである。たとえば商品コードであれば「先頭の1桁は商品カテゴリ」「最後の2桁は取り扱い部門コード」などと、コード自体に意味を持たせたものを指す。反対に、無意コードはこうした意味を持たない、対象となる情報を識別するだけのコードである。
いわゆるレガシーシステムでは、有意コードが使われるケースが多かった。コードを見れば何を指しているのかを判断できるといったメリットに加えて、たとえば商品カテゴリごとの売上を見たいといった場合に、プログラム上でコード内のカテゴリを表す桁をチェックするだけで対象カテゴリを絞り込むことができ、計算コストを抑えられるメリットもあるからだ。
しかし有意コードにもさまざまな問題がある。まず挙げられるのが桁数の問題だ。たとえば商品カテゴリを表す1桁の番号をコードに埋め込むと決めた場合、カテゴリが10以上に増えれば対応できなくなってしまう。部門を表す番号をコードに埋め込むこともよく行われているが、これも海外に現地子会社を設立するなどして部門数が増大すれば対応できなくなることが十分に想定できるだろう。
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