優れたオンライン広告サービスの裏には優れた技術がある――そんなことを感じさせる調査結果がこのたびパテント・リザルトから発表された。
特許庁に申請・登録される技術のなかにはオンライン広告関連技術も多く含まれる。そこで同社では、1993年から2013年2月末までに特許庁で公開された関連特許5458件を調査。技術に対する注目度を指標化した「パテントスコア」を利用して、「特許総合力ランキング」を作成した。
すると、上位に挙ったのは1位「ヤフー」、2「米グーグル」、3位「楽天」、4位「米ヤフー」、5位「NHN（NHN JAPAN、NHN BUSINESS PLATFORMを含む）」。昨年4月にも同様ランキングを公表しており、1・２・4位は昨年と同じ順位となっているが、5位の「NHN」は昨年6位からワンランクアップし、3位の「楽天」は昨年8位からのジャンプアップとなっている。
特許技術の一例として、ヤフーは「携帯電話の位置情報を活用した広告の提供に関する技術」、グーグルは「ユーザーの嗜好に合わせた情報を提供するとともに広告を表示する技術」などが挙げられる。
楽天については「ウェブ画面におけるスクロール操作の動きから、ユーザーの関心度合を判定し、的確な広告を提供する技術」の注目度の高く、この特許は日本をはじめ、欧州、米国、中国のほか、カナダ、韓国、台湾などにも出願されている。
特許への取り組みや海外出願に積極的な楽天の姿勢からは、同社の方向性を強く感じられる。
「オンライン広告関連技術の特許総合力トップ5（前回2012年4月との比較）」（パテント・リザルト調べ）
アスキークラウド最新号特集
『Amazon』翌日配達を発想する「利益無視」経営
「Amazonは今や単なる「便利なオンライン書店」ではない。1995年に創業したベンチャー企業は小売業の枠を超え、物流サービス、クラウドサービスも提供する売上高５兆円以上の巨大企業ら成長。「価格破壊」を武器にオンラインからオフラインまで業界を問わず成長しつつある。アマゾンはなぜ急成長できたのか？ 迎え撃つ日本企業の動向にも迫った。
