交通事故や突発的な病気など、自分の身に何が起こるかは誰にもわからない。そんな時に、PCやネット上にあるデータはどうなるのだろうか? 誰しもそのような妄想をしたことくらいはあると思う。しかし、データは現実に存在する。そこで、今回は自分が死んだときにSNSやHDDのデータをどうにかするワザを紹介しよう。
Googleが死後のデータ削除サービスを開始
4月11日、Googleはユーザーが死んだ後、自動的にGmailやYouTubeといったサービスのデータを削除したり他の人に譲渡するツール「InactiveAccountManager」の提供を開始した。半年後や1年後など、一定期間アカウントが使われないと確認メッセージが通知され、それでも反応がないと死んだと判断されるのだ。
自分が死んだら、後はどうでもいい、という考えの人はそれでいいと思う。とはいえ、立つ鳥跡を濁さずのように、ある程度身の回りを綺麗にしておきたいというのも理解できるだろう。すべてを完璧に対処することは難しいが、特に対処したいサービスくらいは、万一に備えておくことをオススメする。ちなみに「InactiveAccountManager」は、今のところ、日本からの利用はできない。正常に動作することが確認されたら、いち早く日本でもスタートして欲しいところだ。
FacebookやTwitterといったサービスでは、ユーザーが死亡した場合、親族が証明書などを提出することでアカウントの権限を取得したり、追悼アカウントへ変更できる。しかし、Googleの「InactiveAccountManager」のように、一定期間での自動削除はできない。以前は一定期間アクセスがないとウェブサービスのアカウントを消去してくれるサービスがあったのだが、現在はなくなっている。そのため、アカウントを消去して欲しいなら、誰かの手を借りる必要が出てくる。
海外のサービスとなるが、「Legacy Locker」や「SecureSafe」といったサービスが、ユーザー死亡時にアカウント情報を譲渡する橋渡しをしてくれる。
例えば、SNSをすべて削除し、写真共有サービス「Flickr」にアップロードしている写真の著作権を外す、といった操作を誰かにお願いするのだ。この「誰か」は自分で指定しなければならない。一般的には家族、または家族に見られたくないなら親友などを指定することになるだろう。アカウントごとに送信する相手を指定したり、メッセージのみを送信することもできる。
「Legacy Locker」と「SecureSafe」の両サービスとも、基本機能は無料で利用できる。しかし、アカウントを譲渡する相手やメッセージの作成件数が限定されている。まずは試用してみよう。ちなみに、日本のユーザーが死亡しても先方にはわからない。遺言などに、これらのサービスに連絡するように書いておく必要がある。

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