電通総研は3月27日、「市販薬のインターネット販売に関する意識調査」を行い、その結果を発表した
調査結果によると、市販薬のインターネット販売には58.7%が賛成と回答。反対は10.7%だった。賛成派は女性よりも男性が多く、40代・50代男性では7割以上(40代:70.5%/50代:71.0%)が賛成と回答した。男女ともにインターネット販売にはメリットを感じており、その傾向に顕著な男女差はなかった。
インターネットで市販薬の購入が可能になったら77.2%が利用したいと回答。新たな購入意向者が多い医薬品カテゴリーは、滋養強壮剤・ビタミン剤(10.0%)、育毛剤(9.7%)、漢方薬(9.5%)。これまでドラッグストアで購入していた市販薬で、今後はインターネットでも購入したいという回答が高かったのは、育毛剤(73.4%)、妊娠検査薬(65.7%)、外用消炎鎮痛剤(63.8%)。
なお11年度の販売高金額を元に市場規模を推計した結果、6000億円強と推計されている市販薬市場全体が最大約2400億円程度拡大する可能性があることが分かった。
調査時期は3月。調査対象は消費者2000人。
■「調査結果」(http://www.dentsu.co.jp/news/release/2013/pdf/2013038-0327.pdf)