パルシステム生活協同組合連合会は、20歳～59歳の主婦1000人を対象とした「主婦の買い物と買い物弱者に関する調査」を10月22日～24日の3日間、モバイルリサーチで実施し、11月27日に調査結果を発表した。
調査結果によると、「週に1日以上」利用している業態・サービスは、「スーパー」（97．2％）、「ネットスーパー」（3．9％）、「コンビニエンスストア」（44．4％）、「食品・飲料の宅配サービス」（14．3％）、「一般小売店・商店」（13．4％）、「ホームセンター」（13．7％）だった。
食品・飲料、日用品の買い物で利用したいサービスは、「地域の大半の店で利用できる電子マネーやポイントサービス」（73．9％）、「電話やネット注文で地域に当日配達してくれるサービス」（53．2％）、「自宅近くまで移動販売してくれるサービス」（35．9％）、「地域の店での買い物を代行してくれるサービス」（14．3％）、「地域の店と自宅を結ぶ送迎バスや巡回バスのサービス」（30．6％）となった。
今後もネットスーパーを利用したいと思うか聞いたところ、「利用したい」は全体で26．9％、買い物弱者層では全体より20ポイント高く45．4％となった。
■「調査結果」（http://www.pal.or.jp/group/research/2012/121127/research.pdf）
