Google Maps脱出1号となった
ウェブサービス事業者「Foursquare」
現代において、もはや、地図情報はなくてはならないオンラインサービスのひとつだ。ローカルの店舗や施設検索から、行動計画、データマイニングの一部として、さまざまな用途で応用されている。この傾向はスマートフォンやタブレットが隆盛となった最近ではさらに顕著となっており、これらデバイス保持者の約半数が、定常的にアプリ経由で地図情報サービスを利用しているというデータも存在する。それだけ重要なものなのだ。
iOSデバイスの例でも分かるように、現在ユーザーの多くは地図情報サービスとしてGoogle Mapsに触れるケースが多いと思う。直接同サービスを利用するケースもあれば、組み込みデータベースとしてレストラン／ホテル検索サービスの位置情報表示に利用される形もある。例えば次の画面にもあるような米大手レストラン検索サービス「Yelp」などは顕著な例だろう。
米国ではメジャーなレストラン店舗検索サービス「Yelp」。有料化表明後も変わらずGoogle Mapsの使用を続けている
そんな中、Googleは、長年にわたって無料で提供してきたGoogle Maps APIについて、ビジネスユーザーや、同APIを利用してサイトへの組み込みを行なうユーザーに対して有料化の意向を2011年初頭に発表。その詳細について、同年10月に追加発表を行なった。
それによれば、1日あたり個々のAPIコールで最大2万5000の地図ロード、または1日あたりStyled Mapsを利用して作られた地図ロードが最大2500まで無料で、もしこの条件を90日連続で超えるようであれば「Maps API for Business」の有料ライセンスを購入するよう勧めている。Googleの比較表にあるように、同ライセンスを購入することで利用制限が緩くなるようになっている。海外メディアなどによれば、1000ページビューあたり4ドルほどのコスト上昇が想定されるということだが、同時にこの条件を満たすのは重量級ユーザーに限られ、「ヘビーユーザーにはそれ相応の負担を払ってもらう」という至極真っ当な提案のようだ。
当然ながらユーザー側の反発はあり、「無料で種をまいて、“実”がなるころを狙って一気に収穫する」というGoogleのスタンスに不満を表明する声はいたるところで聞かれる。だが、使い慣れたサービスを簡単に離れるのもまた容易ではなく、これまで明確に離反を表明したユーザー（この場合はサービス事業者）はなかった。
ところが、今年2月29日、スペインのバルセロナで開催されたMobile World Congressにおいて、Foursquareがこの第1号事業者となることが発表された。具体的には、OpenStreetMapのデータベースと、カスタム地図製作サービスの「MapBox」を組み合わせ、Google Mapsの代替となる地図情報サービスを構築した（関連リンク）。FoursquareはGoogle Mapsからの移行について「有料化」がきっかけであることを認めつつも、実際にはMapBoxなどを利用した地図製作の柔軟性が最終的な決定に結びついた点を強調している。価格は直接のマターではないというのだ。
Foursquareは、有料化実施を目前にOpenStreetMap＋MapBoxのソリューションへと移行。画面だと分かりにくいが、Google Mapsとは明らかに異なる地図タイルを利用しており、Googleのクレジットもない
