電通総研は3月7日、「震災後二年目に向けての生活者の意識・行動変化」を調査し、その結果を発表した。
調査結果によると、「近い将来、東日本大震災と同じくらいの天災が起きる可能性は高いと思う」（87．9％）、「再び、東日本大震災と同程度の天災が発生したら、また同じように困惑するだけだと思う」（71．8％）という回答が多い中で、「地震が多くても日本で暮らしたい」（85．8％）という声も高かった。
震災から一年が経過した現在の認識は、「震災の影響から復旧したと思う」（54．5％）、「復旧していないと思う」（45．5％）、「震災の影響から復興したと思う」（35．0％）、「復興していないと思う」（65．0％）。「復旧」は普段の生活に支障がない水準、「復興」は経済活動などが再活性化した水準として質問。
震災を契機に今後の購入が期待される商品・サービスは、1位「燃費効率の良いエコカー」、2位「耐震・免震構造の住宅」、3位「太陽光発電パネル・燃料電池」、4位「ガイガーカウンター」、5位「墓地、仏壇」だった。
■「調査結果」（http://www.dentsu.co.jp/news/release/2012/pdf/2012022-0307.pdf）
