富士経済は11月10日、「化粧品国内市場の販売チャネル別調査・分析結果」を発表した。
調査結果によると、2010年の化粧品国内市場は、景気が最低迷期を脱したことから、前年比横ばいの2兆1803億円となった。しかし、2011年は3月に発生した東日本大震災の影響や世界規模での景気低迷の懸念から消費マインドが低下しており、2兆846億円に縮小すると見込まれる。
販売形態別市場をみると、化粧品国内市場の8割弱が店舗販売市場、2割強が無店舗販売市場。販売チャネル別市場では、化粧品販売の主力チャネルはドラッグストアがトップで28％、ついで通信販売の13％だった。
通信販売はTVCMやインフォマーシャル、チラシ・広告で新規需要を取り込む新興メーカーの躍進により好調を続け、近年は百貨店専用ブランドもホームページ上でオンライン販売を開始するなど、通販への取り組みが進んでいるが、2011年は東日本大震災の影響による一時的な流通網の混乱、TVCMの自粛により縮小が見込まれる。
調査方法は、調査対象企業および関連企業・団体等へのヒアリング調査、関連文献の併用。調査期間は2011年8月から10月。
