クロス・マーケティングとリサーチ・アンド・ディベロプメントは6月17日、「第3回首都圏における震災後の生活と消費の意識に関するアンケート［震災3カ月後調査］」の調査結果を発表した。
調査によると、今年の夏休みの過ごし方は「自宅でのんびり過ごそうと思う」が約4割、「主に自宅にいて近場に出かける」が約3割で、全体的に“安近短”の傾向がうかがえた。
また「自宅から離れた場所に滞在する」人の中で、予定滞在期間が「いつもの夏休みより長い」人は3割を占め、滞在場所は「実家や親戚の家」の割合が高かった。理由として「放射能の影響を避けたい」「節電するため」との回答が高く、放射能不安や節電で暑い夏が予想される首都圏をから離れ、実家に退避する「疎開型」の夏休み傾向がうかがえた。
さらに、家庭や職場での節電を意識した「省電力型ライフスタイル」が、「一時的でなく、今後長期にわたり意識や行動に定着する」という見方が、全体の65％となった。
調査時期は2011年6月9日～12日。調査対象者は首都圏40km圏に居住する18才～74才男女個人。有効回答数は2988。調査手法はインターネット調査。
■「第3回首都圏における震災後の生活と消費の意識に関するアンケート」 （http://www.cross-m.co.jp/report/report.html$/id/5707/）
