千趣会が運営するベルメゾン生活スタイル研究所は4月28日、20－60代女性2745人に対し、「東日本大震災1カ月後の意識や行動変化」を聞き、その結果を発表した。
現在の自粛ムードについての聞いたところ、「行き過ぎだと思う」と答えた人は40．4％、「どちらとも言えない」が48．6％、「行き過ぎだとは思わない」は11．0％だった。また、震災復興のために自分自身の消費が役立つかどうかについては、「自分の消費が役立つと思う」（78．5％）で、「役立たない」（21．5％）を上回った。
被災地への支援を「特にしていない」は8．9％で、9割以上の女性が何らかの手段で支援に参加したと答えた。中でも多かったのは募金や義援金での支援で、「ネット以外で募金」（59．8％）、「ネットで募金」（58．9％）だった。
また、「被災地周辺の特産品や名産品の購入・宿泊施設の利用」での支援は7．5％で、今後の意向では31．2％に増加。同様に「チャリティ商品の購入」も現時点では11．4％だが、今後の意向では29．8％となり、今後は消費によって被災地を支援する女性が増えると考えられる。調査方法はインターネット調査、調査期間は4月8日～15日。
■「東日本大震災1カ月後の意識や行動変化」 （http://www.belle-desse.jp/report_live/073/live073.htm）
