矢野経済研究所は9月21日、企業・消費者における「ソーシャルメディアの活用実態調査」の結果を発表した。
同本調査では、企業のソーシャルメディアサービスに関する戦略の変化、注目分野について分析。また、消費者に対してウェブアンケートを行い、ソーシャルメディアサービスが消費行動に与える影響を分析した。
調査によると、消費者のTwitterの活用目的は「有名人の書き込みを読む（53．0％）」などの「情報受信」的目的が上位を占めた。また、「友人・知人の書き込みを読む（30．4％）」など、リアルの人間関係の延長線としてのSNS的利用ニーズも強い。
企業メディアに消費者が求めるのは、HPへは「新製品・新サービスの情報（70．8％）」「情報の信頼性（37．5％）」、Twitterへは「情報の早さ（27．4％）」「ユーザーの声が聞ける（21．8％）」。企業Twitterは、社員が一方的にツイートするだけでなく、利用者・ファンの「クチコミ集積地」として、ユーザー同士のコミュニティの形成につとめ、将来的な潜在顧客への情報提供を図ることが有効と分かった。
調査は2010年6月～9月に実施。調査対象は、ソーシャルメディアサービスのユーザー企業・消費者。
