MasterCard Worldwide（本社・ニューヨーク州パーチェス、ダグラス・W・ロレンツ社長）は、アジア／太平洋地域の経済動向に関するInsightsレポートの最新版『アジア／太平洋、中東、アフリカ地域において経済危機がオンライン・ショッピングの購買志向にもたらす影響』を発行した。
2007年と2008年の第4四半期（10月～12月）における各市場一人当たりのオンライン・ショッピングでの購入頻度
調査は、アジア／太平洋、中東、アフリカ地域に属する10市場（オーストラリア、中国、香港、インド、日本、韓国、シンガポール、タイ、アラブ首長国連邦、南アフリカ）の5,037人を対象とし、地域におけるオンライン・ショッピングに関する消費行動を考察している。今回で2回目。
この報告によると、アジア／太平洋、中東、アフリカ地域の消費者は、韓国、シンガポール、香港を除き、厳しい経済情勢にも関わらず、今後さらに多くのオンライン・ショッピングをする意思があることが明らかになった。
日本のみで見ると、第4四半期の3ヶ月間における一人当たりの購入頻度が、2007年の3.9回に対し、2008年は4.3回と増加しただけでなく、同期間における一人当たりの平均利用金額も、2007年の614米ドルに対し、2008年は677米ドルに増加している。
アジア／太平洋、中東、アフリカ地域のオンライン・ショッピング利用者が最も頻繁に購入している品目は、38％が購入した書籍／美術品だった。僅差で家電製品（37％）とCD／DVD／VCD（36％）が続いている。日本の利用者では、書籍／美術品（42％）がトップで、食料品（40％）、CD／DVD／VCD（38％）となっている。
また、オンライン・ショッピング利用者のうち83％が購入前に予定をたて、事前の情報収集を行う傾向があると回答しており、利用者の多くが計画性をもって購入をしていることがわかった。
オンラインで衝動買いをしたことがあるかという設問には、ほとんどの利用者が「ほとんどない」（36％）か「ほんの数回程度」（38％）と回答。一方で、衝動買いをする理由としてはオンラインの販売チャネルが提供する割引価格がトップ（67％）となっている。
