不況になると、業務の効率化やコスト削減への意欲が増し、結果としてIT投資に関心が集まる。そんな風に言われているが、現実はどうだろうか。13日に発表されたサイボウズの調査は、そんな企業の意識のひとつの側面を示した。
調査結果
この調査は、サイボウズが発行している情報誌「グループウェアPRESS」の読者を対象としたもので、140社から回答があった。同社では「一般的には、不況期における企業のシステム投資は、定量的な効果が出やすい基幹系システムが重視」される傾向があるとした上で、調査結果では「昨今の不況対策に有効なシステム投資の対象として、情報系システムが半数以上を占める結果」となったとしている。
さらに情報系システムに期待する効果として「75％の企業が『情報共有による社員の生産性向上』を挙げた」としている。情報系システムとは、メールやグループウェアなどを指す。
サイボウズではこの結果を受けて、不況期にも手軽に実行可能で効果の高い業務改善を実現するソフトウェアを提供できるよう、尽力していくとしている。調査層そのものがグループウェアに関心を持つ層という部分は考慮する必要があるが、単なるコスト削減よりも生産性向上に関心が高まっているというのは面白い結果だろう。
