中小企業市場のリサーチやコンサルティングを業務とするノークリサーチが、「2009年版中堅・中小企業のPCサーバ導入実態と展望」と題した調査結果を発刊した。
中堅・中小企業における、「用途毎のサーバベンダ比率」。富士通、NECは、「基幹系業務システム」で半数以上の強さを見せているが、「社内情報構築システム」「基本情報インフラ」においても、約40％と健闘。
同調査では、基幹系用途ではオフコン時代に培った顧客基盤を背景にNECや富士通がシェアを堅持している現状をはじめ、中小企業のPCサーバ利用実態をレポートし、SIerやサーバベンダーへの示唆を行なっている。 たとえば、新規サーバを導入してもらえる分野は何か？ といった課題だ。それについては、認証管理システム分野を挙げている。理由は、認証管理システムが比較的新しい分野であって、中堅・中小企業が、OS付属の認証管理システムを活用するなどのニーズを喚起すれば、新規サーバ導入を促進できるのではないか？ というものだ。
「用途毎の導入年の傾向」2002年以前の比率が、「認証管理システム」のみ20％を切っている
さらに、シングルコア／マルチコアサーバの比率にも言及。シングルコアのサーバがまだまだ多い状況で、それは中堅・中小企業が利用する業務アプリケーション野中に、マルチコアのメリットを享受できる製品が少ないからだという。今後マルチコアサーバが伸びていくためには、仮想化をはじめとしたマルチコアのメリットが活きるソリューションをいかに訴求していくかが求められるという。
「CPUのタイプ」。デュアルコア以上のCPUを採用しているPCサーバは約30％。意外と浸透している？
現在の課題は2002年以前に導入されたレガシー資産のマイグレーションだ。これらの移行は容易ではないが、仮想化技術の普及でハードルは下がりつつあるとしている。ノークリサーチは、サーバベンダーは、仮想化技術提供ベンダーとの協業も含めて、ユーザーが無理なく実施できるレガシー資産のマイグレーション手段を検討する時期にさしかかっているとの見解を示している。
