国内トップシェアに立てた、次は50%を目指す
発表会に登壇した日本HP 取締役 副社長執行役員 パーソナルシステム事業統括の岡隆史氏は、発表会の冒頭で1~3月の不況の中、「HPは台数ベースで9期連続の二桁増を果たした」と報告した。
同氏は「(PC/ITの)マーケットは一定のはず。昨年11月から今年3月までの状況は、本来フラットなマーケットが大きくへこんだ一過性のものと捉えている。このへこみが大きければ大きいほどリカバリーの波は大きいはず。一番得意なワークステーションの製品を強化して、(より戻す波に)備える」とコメントした。
IDCの調査によると、HPの日本におけるワークステーションのシェア(台数ベース)は約32.6%。「コンパックとの合併時は15%ほどだったが、3年でトップシェアを取れた。次はせめて50%を取ろうという掛け声をかけている。Zシリーズを軸にしたシェア拡大には本気。正直力を入れている」と意気込みを見せる。
国内のワークステーションの用途といえば、これまでは自動車設計など、大手製造業向けのCAD/CAMが中心だったが、近年ではゲームや映画制作などデジタルコンテンツクリエーションの分野でも普及が進んでいる。
ワークステーションビジネス本部 本部長の小島 順氏によると、約3年前にリリースされたxw4400、xw8400などとの比較で、最新のZ400、Z800は、CADアプリケーション、デジタルコンテンツクリエーションなどの領域でおおむね1.5倍の性能向上が得られているという。
また、CADの分野では依然としてマルチスレッドへの対応が不十分であるケースも見られるが、システムの負荷を見ながら動的にクロック周波数を高める、Nehalem-EPのターボブースト機能は、こういった領域にも有効であると説明した。
また、こういった既存の領域に加え、医療画像処理や、建築用の3D CADなど新しい領域での普及が進んでいると説明。また、デジタルカメラのRAW現像、あるいはビデオ編集などハイパフォーマンスな処理性能が求められるケースは増えており、こういったプロフェッショナルな個人に対しても積極的な訴求を進めていく考えのようだ。