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GfKマーティングサービスジャパン、薄型テレビの年末商戦見通しを発表――前年比48%増の670万台

2006年12月12日 19時55分更新

文● 編集部

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ジーエフケー マーティングサービス ジャパン(株)は12日、薄型テレビ(液晶TVとプラズマTV)の2006年の年末商戦の見通しを発表した。同社は世界的な調査会社である独GfKグループの日本法人で、国内の家電量販店からPOSデータを収集し、さまざまなカテゴリーの動向を調査している。 今回の調査ではすでに始まっている年末商戦の様相から、年末までの数量予測を割り出した。直近の11月27日~12月3日の1週間の販売では、台数ベースで対前年39%増、金額ベースで18%増と高い成長率を維持しており、国内コンシューマー向け薄型テレビの販売は前年比48%増の670万台に到達する見通しだという。

【2006年8月~11月の薄型テレビ・タイプ別数量金額前年度比】(対前年同月%)
2006年 8月 9月 10月 11月
全体(台数) 124 142 127 140
全体(金額) 115 132 114 121
液晶(台数) 121 139 124 139
液晶(金額) 111 130 113 122
プラズマ(台数) 165 167 151 150
プラズマ(金額) 137 138 119 115

同社によると、高成長の要因の一つは値ごろ感にあるという。普及帯の32インチ液晶TVの価格は過去1年間で3割、37インチプラズマTVは2割低下し、パーソナルユース向け製品として普及が拡大している。
42インチ以上の大画面製品についても低価格化や高画質化が進み、リビングユース向け製品として今後ニーズが増えると見込んでいる。

2006年8月~11月の薄型テレビの売り上げは、台数ベースでは大きく伸びているが、金額ベースの伸びは台数ほど大きくない。これについては普及帯製品の製造原価率の低減や、価格競争などを要因として挙げている。ただし高付加価値商品である42インチ以上の需要が高まっていることもあり、今後金額ベースの売り上げも伸びる可能性があるとしている。

同社によれば、薄型テレビの普及が拡大してると言っても、日本全国で稼動しているテレビは約1億台。それに対して今までに販売された薄型テレビは約1500万台に過ぎず、15%程度しかブラウン管から薄型へ置き換わってない計算になるという。薄型テレビの本格普及はこれからだと分析している。

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