地球環境問題への対策と産業の両立を目指す――“エコプロダクツ2005”開幕

“エコプロダクツ2005”のイメージキャラクターは、かえるの“エコぴょん”

東京・有明の国際展示場(東京ビッグサイト)で15日、地球環境への対策をうたった製品・技術などを集めた展示会“エコプロダクツ2005”が開幕した。主催は独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)/(社)産業環境管理協会/(株)日本経済新聞社。会期は17日までの3日間で、入場は無料。

開会式のテープカットの模様

初日の午前中に行なわれた開会式には、産業環境管理協会の会長の南 直哉氏、日本経済新聞社の執行役員 文化・事業局長の阿部彰良(あべあきよし)氏、実行委員会委員長で東京大学生産技術研究所教授の山本良一氏、経済産業副大臣の西野あきら氏が出席し、挨拶を述べた。

	産業環境管理協会の会長の南 直哉氏

南氏は、「エコプロダクツは今年で7回目を迎える。地球温暖化ストップに向けた商品やライフスタイルの改善を目指し、“エコハビット”という新たな生活習慣を提案している。企画展示では合計62の提案があり、共感したものにはどんぐりで投票を行なってもらう。どんぐりが20個集まると、小学校に1本どんぐりの樹を植樹するので、ぜひこれらを見てほしい」と述べた。

	日本経済新聞社の執行役員 文化・事業局長の阿部彰良氏

阿部氏は、「地球環境と経済の両立を考える唯一のプロジェクト。このイベントが発展して、地球環境問題を解決するきっかけになってほしい。特に今年は小中学校から8000～1万人の生徒たちが授業の一環として参加する。若い人たちにも環境を考えるきっかけとして役立ててほしい」と期待を示した。

実行委員会委員長で東京大学生産技術研究所教授の山本良一氏

山本氏は欧州が取り組んでいる“目標2℃”(1900年の産業革命当時から、平均気温の上昇を2度以内に抑える)のプロジェクトを紹介しながら、「“今後は化石燃料を一切使わない”“地球の二酸化炭素吸収量とバランスの取れる排出量に抑える”、これらが実現できれば2度以内に抑えられるが、実現はできないだろう。この状況を変えるためには日本が誇るエコ製品を世界に普及させる必要がある。世界でも一位二位の二酸化炭素排出国である米国と中国が京都議定書に参加しないなど、政治的な理由もあって今の状況は5～6年は続くだろうが、全知全能を傾けていくべき。そのためには、このエコプロダクツを“東京モーターショー”を上回る規模に育てていきたい」と壮大なスケールで目標を掲げた。

	経済産業副大臣の西野あきら氏

西野氏は、研究機関の発表内容(詳細は不明)を引用しながら、「このまま何もせずに移行すると、今世紀末には真夏日が今より60日増え、海面は80～90cm上がると言われている。日本が先頭を切ってまとめた京都議定書に加えて、政府でも今年4月に二酸化炭素排出量の-6％達成計画を作成した。これを産業、運輸など多くの産業が理解し、協力することが地球環境の負荷を減少するために重要。このイベントはエコと産業が両立することを広く知らしめる重要な意義がある。また、子供たちの環境学習としての場も提供している」とイベントの成功を祈願した。

• エコプロダクツ2005