エイケア・システムズ(株)、(株)アルトビジョン、 (株)ディーツー コミュニケーションズ、(株)電通テック、(株)ユナイテッド・ワールド・ミュージック、(株)ユニークメディア、(株)シンクウェア、(株)ネクスウェイ、(株)mediba、(株)ジャパン・モバイル・コミュニケーションズ、(株)ゆめみ、(株)コマソンファクトリー、(株)アエリア、日本ヒューレット・パッカード(株)の14社は6日、モバイルマーケティングソリューションに関する“モバイル マーケティング ソリューション ガイドライン”を改定したと発表した。
このガイドラインは、モバイル広告/モバイルマーケティング市場が新しい分野/市場であり、適切なマーケティングやソリューションを企業が理解/把握することが難しいことから、参考となるものを提供するのが目的。2004年7月に有志5社が発表し、今回9社が加わった14社が“モバイル マーケティング ソリューション研究会”として改定したという。
“モバイル マーケティング ソリューション ガイドライン”は、A4版のファイル形式で、“第1章 各種サービス”“第2章 業務を受注する前に”“第3章 用語集”“第4章 リンク集”で構成される。各種サービスでは、空メールなどに関する“プレアクセス編”、サイト制作/モバイルコマースサイト作成/FLASH/着信系コンテンツなどに関する“オンアクセス編”、メール配信に関する“ポストアクセス編”について触れられ、業務を受注する前にでは、キャンペーンプロセスから見る確認ポイントや、定義/法規から見る確認ポイントなどのほか、景品表示法や個人情報の取り扱いについても書かれている。
ガイドラインは、モバイルマーケティング事業に関連した企業の関係者に無償配布するとしている。
