日本電気(株)は4日、ピア・ツー・ピア(Peer-to-Peer:P2P)技術を利用して、安全で安心な各種のコンテンツ流通や情報発信を行なえるようにするセキュアーな情報流通プラットフォーム『P2PWebプラットフォーム』を開発したと発表した。
『P2PWebプラットフォーム』は、ソフトウェアライブラリーで、コンテンツの所在情報を効率的に分散管理する“分散ハッシュテーブル(DHT)技術”を利用して、サーバーを通さずに端末同士で情報を交換する大規模なネットワークを構築できるうえ、デジタル著作権管理(DRM)を利用したトレーサビリティー技術や暗号によるアクセス制御技術などのセキュリティー機能を用意したのが特徴。このプラットフォーム上でアプリケーションを構築すれば、著作権保護されたコンテンツの交換や、コンテンツの流通経路の特定が可能となるとしており、電子掲示板やブログのようなコミュニケーションソフトなども、グループ管理サーバーなどを使わずに低コストで構築できるようになるという。また、トレーサビリティー技術を利用してコンテンツの流通経路を制御し、漏れなく把握することで、利用状況の調査や、利用者のP2Pネットワークへの貢献度に応じたポイントバックのサービスなどが実現できるとしている(ただし、セキュリティー機能を利用するにはトレーサビリティーサーバーが別途必要)。
同社では、専門性の高い知識の共有を目的とするプロフェッショナルコミュニティー向けの情報共有/コミュニケーション基盤として、2005年度の実用化を目指して開発しており、大規模コンテンツ配信のネットワーク基盤としての実用化の検討を進めているという。将来的には100億人規模のネットワークでも情報を交換できることを目標として研究開発を進めるとしている。
