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キヤノンと東芝、次世代薄型ディスプレーパネル“SED”で合弁会社を設立

2004年09月14日 00時00分更新

文● 編集部

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キヤノン(株)と(株)東芝は14日、次世代薄型ディスプレーパネル“SED”パネルの開発/生産/販売で、10月に合弁会社を設立することで合意したと発表した。

“SED(Surface-conduction Electron-emitter Display:表面伝導型電子放出素子ディスプレー)”は、キヤノンの独自技術(電子源と微細加工技術)と、東芝のブラウン管/液晶/半導体量産技術を基に、キヤノンが1986年に研究を開始し、1999年から両社で実用化に向けて開発を行なってきた新方式の薄型ディスプレー。ブラウン管(CRT)と同様に電子を蛍光体に衝突させて発光させるもので、ブラウン管の電子銃に相当する電子放出部を画素数ぶん持つ構造となっている。高輝度/高精細/高速応答/高コントラスト/多階調などが特徴で、電力消費も少ないという。

新会社の名称は“SED株式会社”で、所在地は神奈川県平塚市田村9-22-5。代表取締役社長には現キヤノン取締役 SED開発本部長の鵜澤俊一氏が就任する。資本金は10億5万円(設立時)。株主構成は、キヤノンが50.002%、東芝が49.998%。従業員数は約300名(2005年1月時点の予定)。

今回、実用化にめどがついたことから合弁会社を設立するもので、薄型大画面テレビ向けに製品化する計画としており、2005年に生産を開始する予定。

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