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シマンテック、スパムメール実態調査の結果を発表――8割以上がスパムを受信

2004年02月12日 00時00分更新

文● 編集部

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(株)シマンテックは12日、国内のインターネットユーザーを対象とした“スパムメール(※1)”(迷惑メール)の実態調査結果の概要を発表した。調査は(株)インフォプラントに依頼し、2003年12月下旬から2004年1月上旬にかけて行なったもので、調査対象は全国の10歳以上の男女。サンプル数は1200。シマンテックでは、セキュリティーベンダーとして国内初の調査であるとしている。

※1 同社では“スパムメール”を“ユーザーの事前の承諾なしで大量に送られてくる不必要なメール”と定義している。

予備調査結果
スパムメール受信状況の予備調査結果

本調査に先行して実施した予備調査(サンプル数4002)によると、インターネットユーザーの83.2%が何らかのスパムメールを受け取っており、最も比率が高いのが20代男性の92.9%、最も低い50歳以上の女性層でも75.9%で、年代や性別に関係なく無差別に送られていることが明らかになったという。頻度については、44.5%が1日に1通以上のスパムメールを受信しており、1日に10通以上受信するユーザーが15.3%に達しており、深刻な状況を示しているという。

本調査では、スパムメールの影響や増減傾向、内容、対策などの詳細について調査を行なっている。スパムメールのどのような点に嫌悪感を持つかについては、71.6%が「読んだり、捨てたりすること自体に無駄な時間がかかる」、56.1%が「同じようなメールが繰り返し、しつこく送られる」、55.4%が「ウイルス感染の心配」を挙げており、「詐欺まがいの商売への懸念」や「アダルト関連など、内容が不愉快」という回答も4割近くを占めたという。

増減傾向 回避方法
スパムメールの増減傾向スパムメールの回避方法

また、過去1年の増減傾向に関しては、「すごく増えている」が11.8%、「少しずつ増えている」が39.1%となり、半数以上が増加を感じているという。その内容は、「出会い系サイトの宣伝」が最も多く59.1%、「意味不明な英文その他外国語のメール」が50.6%、「わいせつなサイトの宣伝」が45.8%、「SOHO・在宅ワークなどの宣伝」が41.8%、「わいせつなビデオ・DVD販売などの宣伝」が40.%となっており、「出会い系」「わいせつサイト」「わいせつビデオ」などのスパムメールが女性や未成年者、学生・児童に対しても無差別に送られていることから、社会的な影響の点でも見逃せないとしている。

スパムメール対策としては、「スパムメールが届かないように、対策をとっているか」の質問に、「何もしていない」が29.0%、「メールを見て、手動で削除」が52%を占め、消極的な対応となっているという。「プロバイダの提供する『フィルタリングサービス』を利用」は14.3%、「メールをフィルタリングするソフトウェアを利用」は6.3%にとどまっているという。スパムメール対策ソフトの利用意向においては、「ぜひ購入したい」が7.5%と少ないが、「検討するとは思う」の65.2%を含めれば、7割以上が購入あるいは、使っているソフトより高機能な製品に買い換えたいと考えていることが分かったとしている。

斎藤秀明氏
(株)シマンテック執行役員 副社長の斎藤秀明氏

同日、都内のホテルで開催した記者説明会では、同社の執行役員 副社長 コンシューマ事業統括の斎藤秀明氏、コンシューマ・マーケティング部 プロダクト・マーケティング・マネージャの田上利博氏、今回の調査を行なったインフォプラントのカスタマーサポート部 カスタマーサポートグループ マーケティングリサーチャーの松澤治光氏の3名が説明を行なった。

最初に挨拶に立った斎藤氏は、2003年11月に新製品を発表してから、スパムメールに対する問い合わせが増えているため、同社としてもきちんと調査することにした経緯を説明し、今後、継続して定点観測を行なうことを考えていると述べた。

松澤治光氏
(株)インフォプラントの松澤治光氏

続いて松澤氏が、インフォプラントがネットリサーチ専業の企業であることや、15万人の会員を有していることなどに触れたうえで、今回の調査の方法から調査結果までの解説を行なった。企業の経営者に出会い系サイトのメールが多く届くことや、インターネット歴の長いユーザーはメールソフトのフィルター機能を利用している傾向があることなどについても説明した。

田上利博氏
コンシューマ・マーケティング部 プロダクト・マーケティング・マネージャの田上利博氏

最後にスパム対策について、同社のスパム対策ソフト『Norton AntiSpam 2004』や、“スパムウォッチ レスポンスセンター”で公開している“スパムメール対策 10のヒント”などの紹介を含め、田上氏が説明した。同社では、今後、詐称メールアドレスのメールもスパムに含める方向で進めていることを説明し、締めくくった。

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