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NTT東日本、NTT、横浜高速鉄道、みなとみらい駅地下コンコースで新情報メディアの実用化実験を実施

2004年01月26日 23時13分更新

文● 編集部

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東日本電信電話(株)、日本電信電話(株)、横浜高速鉄道(株)の3社は26日、2月1日に横浜で開業する地下鉄“みなとみらい線”の“みなとみらい駅”地下コンコースのアーチ部壁面を利用したインタラクティブな情報発信メディア“パブリックメディア”の実用化実験(愛称:みらいチューブ)を半年間の予定で実施すると発表した。

これは、みなとみらい線が、東京都心部(渋谷)とみなとみらい21地区や横浜の中心部を直結する重要な路線となることから、みなとみらい駅をギャラリーとして、アート作品やイベント、地域情報などを提供するもので、“駅を訪れる人々が楽しめて(感性)、タイムリーな地域情報を提供し(時間)、みらいへのひかりを創造する(空間)”がコンセプト。

構成図
パブリックメディア技術 構成図

“みらいチューブ”の実験場所は、横浜高速鉄道みなとみらい線“みなとみらい駅”地下コンコースの半円筒型空間(幅20m、長さ65m、高さ8.7m)。投影時間は8時から22時の予定。コンテンツの内容は、地域情報、アート作品、協賛企業の広告などで、アート作品については、“みらいチューブ”向けにインタラクティブな作品を4組の映像アーティストが制作するという。

実験内容は、地下コンコースに1万ルーメンのプロジェクターを8台、TVカメラ(人の動きを感知するセンサー)を2台設置し、人の動きに応じてインタラクティブに映像を投影する“パブリックメディア”の技術検証と、“パブリックメディア”に対する需要性やビジネス性の検証など。プロジェクターで投影する画面は12×3m(500インチ相当)という。実験には、地下コンコースの状況(近付く/横切る/対流するなど)を認識する“状況認識機能”、複数のパソコンを同期させてリアルタイムに映像を生成する“映像空間生成機能”、状況認識機能と映像空間生成機能をAPI(アプリケーション・プログラム・インターフェース)として提供する“ミドルウェア”、の3つの技術が採用されている。コンテンツ配信にはコンテンツ配信サーバー“VAAM+”なども利用できるという。

けやき通り側より イチョウ通り側より
けやき通り側よりイチョウ通り側より
アート作品のイメージ

今回の実験では、NTT東日本(神奈川支店)が、Bフレッツを利用したみなとみらい21地区の映像情報や店舗情報などの地域密着型や利用者参加型の情報提供システムのビジネス性を検証を行ない、NTTが、カメラやセンサーによる認識や効果的な大画面表示の方法などの技術検証を行なう。横浜高速鉄道は、“パブリックメディア”を利用してアート作品や風景などの環境映像を投影することで親しみや潤いを演出するとともに、駅を訪れる人々の受容性やビジネス性の検証を行なうという。

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