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EMC、ハイエンドストレージシステム“Symmetrix DMX”シリーズでiSCSIをサポート

2003年08月28日 21時33分更新

文● 編集部 小板謙次

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イーエムシージャパン(株)は28日、都内で記者会を行ない、同社のハイエンドストレージシステムである“Symmetrix DMX”シリーズの最上位製品『Symmetrix DMX3000』とエントリーモデルとして『Symmetrix DMX800 2FC Director』を発表、同時にiSICIがDMXシリーズにサポートされたことを明らかにした。

マーケティング本部プログラム・マネージメント部プログラムマネージャーの住谷忠明氏
マーケティング本部プログラム・マネージメント部プログラムマネージャーの住谷忠明氏
新製品の位置付け
今回発表された“Symmetrix”シリーズの最上位製品『Symmetrix DMX3000』と『Symmetrix DMX800 2FC Director』の位置付け

『Symmetrix DMX800 2FC Director』は従来の『Symmetrix DMX800』と同様モジュールタイプの製品だが、ボードを2枚減らすことで費用を30%落とした製品。アップグレードによってFICON、Gigabit Ethernet、iSCSIのサポートが可能。ドライブ数は60/120、容量は8.75/17.5TB、最大キャッシュメモリーは32GBとなっている。『Symmetrix DMX3000』はDMXの最上位モデルとなる製品で3ベイ構成。ドライブ数は576台、容量は84TB(未フォーマット時/有効容量73.5TB)と2000に比べて倍となっている。データセンターはスペースも問題になるが、2ベイ構成の従来モデル『Symmetrix DMX2000-P』に比べると、1.5倍の面積で2倍の容量をサポートしている。また、最大8台のチャンネルダイレクタが搭載可能となっている。同モデルはダイレクタあたり2または4ポートのFICON、GigabitEthernet、iSCSI搭載が可能だ。

今回の発表は、DMXシリーズに従来の“ファイバ・チャンネル・ダイレクタ”やESCONチャンネル・ダイレクタに加え、FICON、GigabitEthernet、iSCSIといった“マルチ・プロトコル・チャンネル・ダイレクタ”がDMXシリーズに搭載されたことが特徴だ。1枚のボードには4つのポート(800シリーズの場合は1枚のボードで2ポート搭載となる)を搭載しているが、それぞれFICON、Gigabit Ethernet、iSCSIを混在させるも可能となっている。特にiSCSIのサポートについては「業界初のハイエンドiSCSI実装」とうたっており、マーケティング本部プログラム・マネージメント部プログラムマネージャーの住谷忠明氏は「プール化されたストレージのなかからの容量割り当てが可能になり、コストを抑えることができる」とメリットを強調した。これと同時に、Symmetrixシリーズを動作させるためのオペレーティング環境“Enginuity”も5670にアップグレードされマルチプロトコルに対応したと発表si た。

さらに、遠隔地ミラーリングソフトウェア“SRDF”(Symmetrix Remote Data Facility)に新たに非同期モードが追加となったことも発表された。これによりある設定された一定の時間帯で遠隔地のターゲットの情報とソース側の情報を比較しながら、更新されたものだけを相手側に送ることが可能になり、回線トラフィックを低くおさえ、なおかつアプリに影響を与えることなく遠隔地対応が可能となる。

従量課金サービスプログラム“EMC OpenScale(オープンスケール)については、新しいサービス機能として自動課金システムが追加された
従量課金サービスプログラム“EMC OpenScale(オープンスケール)については、新しいサービス機能として自動課金システムが追加された

また、同社で提供している従量課金サービスプログラム“EMC OpenScale(オープンスケール)については、新しいサービス機能として自動課金システムが追加されたことが紹介された。グローバルファイナンシャルサービス部リージョナルファイナンスマネージャーの安岡克巳氏は「新サービスプロジェクトの増加、早期対応のプレッシャー、情報量の増大などとともに容量計算やコスト計算も困難になり、推測誤差が生じるために潜在コストも増加してきている」とIT担当者の置かれている現状を挙げた上で、きめの細かい料金設定が必要である点を強調した。今回の自動課金システムは、顧客のサイトに設置されたデータ・コレクタ・サーバーによって暗号化された使用料情報をインターネット経由で転送、課金システムから請求書が発行される仕組み。その際、使用している容量はもちろん、どれだけのポートを使用しているか、ソフトウェアの使用状況などの情報も取得することによって、従来の容量ベースの課金方法よりも実態に合わせたサービスができるとしている。

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