シャープ(株)、ソニー(株)、(株)東芝、(株)日立製作所、松下電器産業(株)の5社は27日、デジタルテレビで通信サービスを利用できるようにするための研究会“デジタルテレビ情報化研究会”を4月14日に設立すると発表した。これはテレビをインターネットから情報収集する“生活情報ツール”とするために必要な事項について検討するもので、10月をめどにデファクトスタンダードとなるような技術仕様を策定する。以後、ブロードバンドやホームネットワークの進化に合わせた次世代技術への対応を検討するとしている。
具体的には、技術仕様の検討として、通信仕様/ブラウザー仕様の研究や、コンテンツ制作ガイドラインの策定と公開、魅力あるサービスに必要なサービス要件の研究、デジタルテレビの通信サービスのあり方の研究などを行なうほか、通信サービスの普及促進の検討と実施も行なう。5社がステアリング・コミッティーとなり、技術仕様検討ワーキンググループを設ける。
今後、研究会では、趣旨や目的に賛同する企業や団体からの意見を募るほか、デジタルテレビ向けの通信サービスに関して、放送サービス事業者からも意見を求めるとしている。現時点で研究会への参画を表明している企業は、三洋電機(株)、日本ビクター(株)、パイオニア(株)、三菱電機(株)の4社。
