日本ヒューレット・パッカード(株)は5日、Windowsを中心に複数のOSが混在したシステム環境を統合管理するソフトウェアの最新版『hp OpenView Operations for Windows 7.1』を発表した。同日付けで販売を開始する。価格(初年度年間保守を含む)はマネージャー使用権が350万円で、管理対象サーバー使用権が14万7000円から(OSやハードウェア構成で異なる)。
『hp OpenView Operations for Windows』は、Windowsサーバーを中心に、UNIXやLinuxなどのOSが混在する環境を、Windowsを搭載した監視端末から管理する統合管理ツール。
最新版では、管理者の役割設定やウェブブラウザーによるメッセージ処理が可能となる。システム運用に関する標準的なレポートの作成/表示機能がバンドルされ、パフォーマンスグラフ表示機能も一新され使い易くなったという。単独でインストール可能なエージェントにより、ファイヤーウォールの外側に置く管理対象サーバーへの導入が容易になったほか、NAT対応や、パフォーマンス監視用にHTTPを使用することで、1ポート(または複数のポート)ですべての管理が行なえるようになり、セキュリティーも強化された。クラスター構成の監視対象で、SQLまたはExchangeが稼動していた場合、稼働中のノードだけで同製品のエージェントが監視を行ない、稼動ノードが入れ替わると自動的に監視対象も切り替える機能や、同製品同士の階層化管理機能も追加された。
監視端末が監視対象のデータを保存するデータベースとしてSQLのサブセット『Microsoft Data Engine(MSDE)』がバンドルされ、オプションで『Microsoft SQL Server』のデータベースもサポートする。別売されていた『Windows+ smart plug-in』と『Web Servers smart plug-in』もバンドルされた。
