(株)コンピュータ・ニュース社の市場調査部門であるBCN総研は10日、2001年第2四半期の国内店頭市場におけるパソコンの販売台数が、前年同期比6.6％減の126万台であったと発表した。これについて同社は、パソコンの世帯普及率が5割を超え、市場に減速感が現われてきた結果と見ており、いままでのような右肩上がりの成長が望めない状況になってきたとしている。
第2四半期の販売台数は金額ベースでは11％減の2387億円で、前年実績を割り込んだ。第1四半期と比べて、台数で15.4％減、金額で14.9％減と、ともに急激に落ち込んでいる。この要因として、市場にインパクトを与える機種が少なかったことを挙げている。注目されていたアップルコンピュータ社の『iBook』も期待ほど販売量を伸ばせなかった。また、家電リサイクル法の施行に伴う家電の駆け込み需要の影響も強いとしている。
第3四半期は、夏期ボーナス商戦が低迷しているうえ、第4四半期に発売予定の『Windows XP』による買い控えが強くなるため、台数ベースで前年同期を大きく下回る16.6％減の107万台、金額ベースでは22.0％減の1915億円になると予測している。
