日本ガートナーグループ(株)は26日、日本国内における高速インターネットアクセスの世帯普及率の予測を発表した。
それによると、国内の高速インターネットアクセス世帯普及率は、2005年には約30％に達すると予測している。約4600万世帯のうち、1400万世帯が64kbps以上のインターネットアクセスを利用する計算になる。
2005年のテクノロジー別普及率では、ケーブルモデムによるケーブルインターネットが約14％、ISDNが約7.1％、xDSLが約4.9％、FTTH(fiber to the home)が約3.9％と予測している。2000年末からユーザー数が急増しているxDSLは、FTTHとの競合などにより普及率の上昇は弱いと見ている。一方、注目されるFTTHは、普及促進の決定打となるようなサービスがないことから、予測の範囲内では弱い伸びにとどまるが、2007年にはxDSLを抜いてケーブルインターネットと並ぶ2大アクセス方法に成長すると見ている。
同社の田崎堅志主席アナリストは「日本の家庭での高速インターネットアクセスの普及を促進するための課題は山積みである。インフラ面での環境整備が図られ、多様化するユーザー層それぞれに適切なコンテンツやサービスが、適切な帯域と価格で提供されるようになれば、家庭向け高速インターネットアクセスは飛躍的に普及することも考えられる。サービス提供者は、コンテンツやサービスの市場が拡大するようなビジネスモデルを早期に確立する必要がある」と述べている。
