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RSAセキュリティ、セキュリティー意識の調査結果を発表

2001年03月02日 20時26分更新

文● 編集部

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RSAセキュリティ(株)は2月28日、会社員を対象とした“コンピューターに関するセキュリティー意識”の調査結果を発表した。同調査は、'98年度より実施しており、今回が3回目。過去の発表分を含め調査結果は、“コンピュータ・セキュリティに対する会社員の意識調査”という名称で、同社のホームページで公開している。

同調査は、首都圏に在住する会社員を対象に、調査専門会社の(株)日経リサーチに委託して、1月に実施したもの。調査方法はインターネット上のアンケートページへの自記式で、回答者数は1140名(男性739名/女性401名)。今回の調査結果では、電子メールの利用頻度として、91.1%の回答者が“ほぼ毎日”と答え、前回の調査の74.2%から約15ポイント増加した。また、勤務先の電子メールに対するネットワーク管理者などからの監視については、42.5%の回答者が“常時ではないが監視されている”と感じ、“常時監視されている”(12.5%)、“キーワードなどが監視されている”(7.1%)を含めると、全体の約6割が“監視されている”と感じている。

さらに、勤務先のインターネット利用で、66.1%が“ウイルスの侵入”、43.9%が“社内のネットワークなどへの不正侵入”に不安を感じている。そのほか、勤務先のネットワークセキュリティー対策では、“ウイルス対策ソフトの導入”が76.8%、“ファイアーウォールなどの導入”が48.7%となっている。一方、“ユーザー認証システムの導入”(32.3%)や“役職/業務別にアクセス制限”(22.7%)は、いずれも3割以下となった。その反面、社内のセキュリティー対策については、“十分”が7.0%、“やや十分”が25.9%で、3割以上が十分と感じている。それに対して、“不十分”が28.5%、“やや不十分”が24.4%で、5割以上が不十分と感じている。

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