民間の調査会社であるインターナショナルデーターコーポレイションジャパン(株)は22日、2000年の日本国内におけるパソコン出荷実績(全体市場)と2001年の予測を発表した。それによると、2000年通期(1～12月)の出荷台数は前年比30.4％増の1413万1110台となった。特に家庭市場は前年比47.8％増の724万台と高い伸びを示し、ビジネス市場では前年比16.1％増の689万台と堅調な推移をみせている。
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| 国内ベンダー別出荷台数 |
家庭市場では、購入時の動機がインターネットアクセスや電子メールから、デジタルカメラで撮影した画像データやインターネットでダウンロードした音楽データといったより高度な方向へ変化してきているのが特徴という。こうした大容量データの保存用途として、CD-R/RW搭載機種の出荷台数が大幅に増加している。また、2000年初頭に発売された『PlayStation 2』をきっかけに、DVD搭載機種の出荷も伸びているという。
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| 国内ベンダー別シェア |
企業別の出荷台数をみると、1位が日本電気(株)、続いて富士通(株)、日本アイ・ビー・エム(株)、ソニー(株)、(株)東芝、コンパックコンピュータ(株)、(株)ソーテック、デルコンピュータ(株)、(株)日立製作所、アップルコンピュータ(株)の順となった。
製品別では、デスクトップ市場が前年比28.8％増の752万5000台、ポータブル市場が前年比32.9％増の628万3000台となった。パソコン市場における構成比は、デスクトップが53.3％(前年53.9％)、ポータブルが44.5％(前年43.6％)、残りがPCサーバーとなっている。'99年の低価格デスクトップブームが落ち着き、価格面でも機能面でもデスクトップとの差を縮めてきているポータブルがさらに伸びている。ポータブル市場では国内ベンダー製品が強さをみせているという。
なお、同社では、2001年の国内パソコン市場を前年比17.2％増の1656万台とみている。
