ゼータビッツ(株)、東京システムハウス(株)、(株)ドット研究所、日本電気(株)、(株)日立製作所、富士通(株)、メラント(株)の7社は11日、業務システム開発の主要言語であるCOBOLについて、インターネット時代の最新のテクノロジー環境における利用技術やノウハウなどの情報を共同で発信して情報流通の活性化を図り、ユーザーのCOBOL適用を支援していくため、同日付で“COBOLコンソーシアム”を設立したと発表した。
“COBOLコンソーシアム”では、CORBA、Java、EJB、XMLといった最新技術と融合したCOBOLの利用技術や、2002年制定予定の次期規格仕様を活かしたCOBOLのコーディングノウハウなど、ユーザーにとって有用な最新の知識や技術情報を、セミナー、メールマガジン、ホームページなどの媒体を通じて発信していく。このような活動を通じて、ユーザーに蓄積されたCOBOL資産の有効活用を促進するとともに、新規システム開発におけるCOBOLの適用促進を図り、ユーザーのCOBOL適用を支援していくとしている。
なお、会長には日本のCOBOL標準化委員会(情報処理学会情報規格調査会SC22/COBOL WG)主査でありISO COBOL標準化委員会(ISO/ITC JTC1/SC22/WG4)委員でもある日立製作所の今城哲二氏が就任する。
