ジュピター・コミュニケーションズ・インク東京支店の15日の発表によると、米ジュピター・メディア メトリックスの調査部門、ジュピター・リサーチは現地時間の13日、全米630万人の消費者がクリスマスシーズン用予算の半額以上(50％以上)をオンラインで消費するとの予測を発表した。昨年は予算の半額以上をオンラインで消費した消費者が160万人であり、この数字と比較すると294％の上昇となるという。さらにメディア メトリックスが同日発表した12ヵ月の利用者動向測定によると、2000年のネットユーザー全体に占めるショッピングサイト訪問者の比率は、1999年のクリスマスシーズンと類似しているという。8月に小売サイトを訪れたネットユーザーの比率は74.9％、1999年12月には73.3％とほぼ同じという。
ジュピター・リサーチでは昨年の2000万人に対し、今年のクリスマスシーズンには全米合計で3500万人がインターネットでプレゼントを購入すると予測している。この消費者のオンライン支出の増加は今シーズンのオンライン消費総額にも影響を与え、12月の消費総額は116億ドル(約1兆2528億円)、前年同月より70億ドル(約7560億円)の上昇が見込めるとジュピター・リサーチは予測している。
メディア メトリックスの調査によると、1999年12月には、コンピューターのショッピングサイトのユニークビジターが最も多く(2310万人)、最も利用時間数(平均利用時間21.7分)が長いカテゴリーであった。昨年2番目に人気があったカテゴリーは、書籍と玩具サイトであった。今年のクリスマスシーズンは、相変わらず書籍、玩具、音楽が人気の上位を占める一方、衣類や靴など、これまで実際に目で見て手に取り、試着した上での購入が好まれていたアイテムもオンラインで手に入れる買い物客が多くなるだろうとジュピター・リサーチは予測している。これは、こうしたアイテムが贈り物として喜ばれ、かつ、今年は数多くのサイトがブランド物の衣類を多数オンラインで提供しているため。
ネット消費者は価格に敏感である一方、時間を節約したい、クリスマスシーズンの混雑を避けたいという気持ちを優先しているので、経営者側はビジネスのために自らを安売りしてはいけないとしている。今年は多くのマーチャントが送料の無料化や割引サービス、無償プレゼントなどのディスカウントを計画しているが、こうした販促活動はかえって手痛いセールスの失敗となる恐れがあるとしている。経営者側は採算性に目を配りながら、消費者が販促物や値引きに寄せる期待感とバランスを取る必要があるとしている。
